新型コロナウイルスが世界的な感染拡大を見せ、緊急事態宣言がまたも発令となった2021年。生活様式の急激な変化に合わせ、「必要急」である葬儀も直葬や家族葬、一日葬とさまざまな形式で行われるようになりました。しかし、通夜・告別式を行う一般葬は、多くのご遺族が選択しています。コロナ禍で一般葬を行うと、費用はどのくらいかかるものなのでしょうか？
鎌倉新書が2020年9月に行った調査によると、コロナ禍でも約半数の喪主が一般葬を選択していたとのこと。
緊急事態宣言下では減少したものの、都市部のように感染者数が急激に増大していない県では一般葬を行うケースも多かったようです。
通夜ぶるまいとともに、故人を悼み、告別式を行い、出棺して火葬場へ。手順に則って故人をお見送りしたいという思いは根強いということでしょう
全国平均では121万円と言われる葬儀費用。ただ、一般葬の場合、規模によって値段が大きく変わります。参列者が50人の場合・100人の場合では当然金額は違いますし、またお布施など「宗教的費用」を含める・含めないによってもグッと変化してしまいます。
葬儀コンシェルでご提案している「定額プラン」では一般葬は税込み575,300円です。
（資料請求割引適用後価格）
コロナ禍で各葬儀社はガイドラインに従った葬儀を行っていますが、多少の変動はあれど、「コロナ禍の影響で金額を大きく変更する」と掲げている葬儀社はない印象です。
ただ、中には密を避けるため、少人数でも広い会場しか提供できないからと請求が高額になったというケースも。東京都消費生活総合センターも事例付きで注意を促しています。
葬儀の打ち合わせはひとりで行わず、複数出席すると安心です。
葬儀社を手配する折、複数社の見積りを検討することは非常に大切。コロナ禍でその重要性はさらに増したと言えます。悪徳業者は見積書を出すことを嫌がる傾向があるので、詐欺被害防止のためにも、必ず見積書は確認しましょう。
通夜では「通夜ぶるまい」告別式では「精進落とし」、葬儀における会食は故人を悼む大切な時間でもあります。しかし、新型コロナウイルスの影響で、会食を中止する葬儀も増加しています。葬儀社では、折詰など、参列者が持ち帰れる形で配ることをおすすめしています。
コロナ禍で一気に進んだオンライン化。葬儀でもオンラインでの参列する機会がぐんと増えました。主に遠方の親戚がスマートフォンで通話をつなぐといった方法が取られています。しかし、中にはカメラ等の機材を持ち込んだ、本格的なオンライン葬儀を提案する葬儀社も増えてきています。この場合の費用相場は各社異なりますので、オンラインでの一般葬を検討している場合は、一度葬儀社にご相談ください。
故人への悲しみの中葬儀を行わねばならない遺族にとって、さらなる負担となってしまうコロナ禍。このような状況は誰も予想していなかったことであり、未だ試行錯誤のさなかです。だからこそ、葬儀社がパートナーとなり、手助けとなってくれるはず。悪徳な業者には十分ご注意の上、より良い一般葬となるよう、信頼できる葬儀社をご活用ください。
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