コロナ禍で直葬が選ばれています。コロナ感染によって亡くなられた場合は、遺体から接触感染してしまう恐れがあり、ご遺族も濃厚接触者に該当することがあります。このような理由で、通夜式や告別式を省略する直葬が選ばれているのです。
この記事では、直葬の手配方法から諸手続きまで分かりやすく解説します。
まずは、直葬を行う際の事前準備を押さえておきましょう。
まずは、葬儀社を決めます。直葬は、通常の葬儀とは異なり祭壇など装飾品を飾る必要はありません。従って、葬儀社の担当者の人柄やフォロー力で差が出ます。納得のいく直葬を行うためにも、慎重に葬儀社を選びましょう。
病院で亡くなった場合は、医師が死亡診断書を発行してくれます。発行してもらった死亡診断書を市役所に提出をして、火葬許可証を受け取ってください。火葬許可証がないと、遺体を火葬することはできません。
日本の法律により、死後24時間はご遺体を火葬することはできません。そのため、ご遺体を安置します。
故人様と最期の時間をゆっくり過ごしたい方は自宅、正しい方法でご遺体を管理したい場合は、葬儀社の安置室に安置します。
火葬日を迎えたら、葬儀社がお迎えに来てくれます。ご遺体を納棺しましょう。棺には花などを一緒に納めておきます。
葬儀社のスタッフの指示に従って、ご遺体を燃やします。火葬時間は、約40分程度です。火葬の終了したことを伝えられたら、遺骨の前にご遺族で集まって、骨壺に遺骨を納めていきます。
直葬を終えても、各諸手続きは残っています。下記の手続きを忘れずに行いましょう。
・仏壇やお墓を準備する
・国民年金や健康保険の行政手続きを行う
・公共料金の名義変更や支払停止手続きを行う
・銀行口座の確認をする
・相続手続きをする
・香典返しの準備をする
四十九日法要（納骨）の準備をする
次に、コロナ禍の直葬の準備でよくある質問をご紹介します。
火葬場の待合室では、ソーシャルディスタンスの距離を保つようにしましょう。
新型コロナウイルスは飛沫感染するため、極力、会話を慎んでください。また、火葬場にアルコール消毒を設置しているため、こまめに消毒をするようにしましょう。
直葬は、故人の意志と家族の理解が得られた場合に選ばれます。通常は、一般葬や家族葬が選ばれることが多いです。また、コロナ感染で亡くなって、ご遺族が濃厚接触者に該当してしまった場合などに、直葬が選ばれています。
日本消費者協会「葬儀についてのアンケート調査」によると、直葬の平均費用相場は、約20～30万円。この金額には、葬儀会場や祭壇、仏具、おもてなし費用、お布施が含まれています。直葬は、通夜式や告別式が省略される分、その他の葬儀と比較して低価格で行えます。
葬儀の知識やマナーなどのオリジナルコラムも配信しています。