家族葬は、故人と近しい親族や友人のみで行われる葬儀です。では、家族葬における通夜・告別式のマナーはどういったものなのでしょうか。この記事では、通夜・告別式への参列方法、服装、呼ばれる範囲などについて詳しく触れていきます。
ここでは、家族葬における通夜・告別式の参加の条件についてみていきます。家族葬と通常の葬儀では、弔意を示すものでさえも扱いが異なるため、参加できるかどうかも異なってくるのが現状です。
| 葬儀の種類 | 定義 |
|---|---|
| 一般的な葬儀 | 友人や会社など関係各所を呼んで行う |
| 家族葬 | 親しい親族や関係者のみ |
家族葬の定義は、故人と縁のある親族や家族で行われることが一般的です。そのため、故人とどんなに仲がよかった人でも遺族に呼ばれなければ、通夜や告別式に参加することができません。
加えて、家族でさえも、親戚中が全て呼ばれるわけではなく、お世話になった方や普段から仲良くしていた方のみなどと限定されることも多いといえるでしょう。
家族葬を行う段階で、ほとんどの人は「自分が参列するかどうか」の部分で迷うことになります。しかし、前提条件として遺族に選ばれた人だけが参加できるものであるため、参加できるかどうかはそのタイミングになってみないと分かりません。
また、全くお知らせがなかった場合であっても、家族葬である場合は、基本的には呼ばれなければ参列してはいけないものだという認識を持つことが重要です。呼ばれていない家族葬に参列することはマナー違反となります。
家族葬においては、遺族が参列願いを出すことがあります。これは、その人に通夜・告別式に来てもらうことを前提とした案内状です。
また、参列願いは通夜・告別式に参列したい人が出すものではなく、遺族が出すものです。特に、個人と仲のよかった方や友人が呼ばれる可能性があります。遺族がどのように判断するかによって呼ばれるのか呼ばれないのかが全く異なります。そのうえで、訃報のお知らせとともに案内されることが一般的です。
家族葬の目的は、遺族に金銭的・心理的な負担をかけずに葬儀を執り行うことです。そのため、故人との関係性が家族に知られていない場合、通夜・告別式に呼ばれないといったこともあり得ます。しかし、家族葬においては呼ばれないことが一般的であるため、参列はマナー違反となります。
| 参列願いなし | どのような関係性であっても通常は参列しないのがマナー |
|---|---|
| 参列願いあり | 遺族や故人の意向によって出されるものであるため、親族でなくとも参加できる |
葬儀での服装はある程度の決まりがあります。例えば、一般的な葬儀では、喪服を着ます。しかし、家族葬についてはそういったポイントも改めてチェックする必要があります。
| 男性の服装 | ワイシャツのみ白。他の衣服、靴、ネクタイは全て黒 |
|---|---|
| 女性の服装 | 黒いワンピース。黒のストッキングや靴、カバンの色も合わせる。 |
家族葬の通夜・告別式に参列する場合、特別な服装は必要ありません。一般の葬儀で使用する喪服で全く問題ないでしょう。
遺族や喪主であっても、準喪服で執り行うこともあるため、特別な何かを用意する必要はないといえます。また、地域によっては着物を着なければいけない場所もあるため、そういった通例を把握しておくことが重要です。
服装そのものについては、一般的なブラックスーツや黒のワンピースなどで問題はありません。ネクタイや靴下の色、ストッキングの色は黒が標準です。
「平服でお越しください」などと案内を受ける場合もあります。この場合の平服は私服のことではありません。また、葬儀などでなくても、平服と書かれている場合は、普段着を着ていく場面ではないことも覚えておきましょう。
平服は、略礼装の服のことであり、通常の葬儀の際に着る服で構いません。通常の葬儀で着用するスーツやワンピースでなければ、明るい色ではないスーツやワンピースで参加することが可能です。
しかし、平服と書かれていても、通常の葬儀で着用する服装が一般的です。例えば、男性であれば、黒の上下のスーツと黒ネクタイ、黒い靴下、黒い靴であればマナー違反となることはないでしょう。
家族葬はどこまでの範囲の人々を呼ぶものなのか把握しておくことが大切です。
家族葬は、文字通り故人の家族のみで行う葬儀です。そのため、家族葬を執り行うといった場合は、特別な案内がなければ、ほとんどの人は参列することができません。
仮に、故人と仲のよかった友人がいたとしても遺族から呼ばれない場合には、通夜・告別式に参加することができません。また、会社の関係者は葬儀に参列することはマナー違反にあたります。
家族葬の規模は、決して大きいものではないといえます。例えば、
が限度だといえます。
実際のところ、明確な決まりはないものの、呼ばなければトラブルとなる場合もあるのが現状です。その場合は、お知らせを徹底することによって、トラブルを避けることが可能です。訃報の知らせそのものも、遺族や喪主が管理する必要があることから、あまりにも多くの人数が呼ばれることはないといえるでしょう。
ちなみに、規模を考慮しなくても、呼ばれるのは遺族や親族、そして個人と仲のよかった友人が範囲内となります。そのため、その範囲内にいても故人の遺志や遺族の判断で呼ばれないといったこともあるため、注意が必要です。
会社や個人に関係なく、訃報のお知らせを送り、参列を辞退して欲しい旨をしっかりと伝えることが目的となります。
通常は、家族葬であっても故人を知っている方であれば、弔意を示したいと思うのが人というもの。しかし、家族葬においては、そういった気遣いはいりません。自分が呼ばれているか呼ばれていないかだけで判断していいでしょう。
仮に、会社にそういった訃報が届いたとしても、参列を拒否する旨が示されていた場合には、会社として対応する必要もないといえます。しかし、会社などに対しては故人を知る人が一定数いることから、参列の可否を問われることもあります。
そのような場合は、会社ではなく、個人で個々に受け入れるなどの対応が必要です。
家族葬では、事前に呼ぶ範囲や対象となる人々を決めておくことによってトラブルを避けることが可能となります。
例えば、会社に所属していた場合、故人の訃報を知らせなければトラブルとなることは目に見えています。そのうえで、家族葬を行う場合、どのような対応をするのかは遺族や喪主が決めて構いません。
友人や遠い親戚などであれば、葬儀が終わってから伝えても問題はないといえます。親しい友人などであれば、禍根が残る可能性もあるものの、葬儀そのものは既に終わっている段階であるため、揉めることは少ないといえます。加えて、家族葬は呼ぶ人々の範囲を自由に設定することができるため、故人の交友関係も把握したうえで葬儀に呼ぶ人々を決定しましょう。
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