コロナ禍で葬儀を行う場合、どのような形式で行うべきか悩む方がいます。従来は、一般葬が選ばれていましたが、コロナ禍で選んで大丈夫なのでしょうか？集団感染を避けるために、参列者の範囲を絞り込まなければいけないのでしょうか？
この記事では、コロナ禍における一般葬の範囲について分かりやすく解説します。
一般葬は、故人と所縁のあった家族・友人・仕事関係者・近所の方など幅広い人を呼ぶことができる形式の葬儀です。誰を呼ぶか、何人呼べばいいか、のような基本ルールは存在しません。一般葬の参列者の範囲は決めることができます。
100人以上で中規模、200人以上で大規模と言われることが多いです。
しかし、コロナ禍では、クラスター感染を懸念して小規模の「家族葬」「一日葬」「火葬式（直葬）」を選ぶ方が増えています。
次に、コロナ禍における一般葬に関するよくある質問をご紹介します。
一般葬の招待範囲には、特定のルールは定められていません。誰を呼んでも、何人呼んでも問題ないことになっています。故人様と生前に所縁のあった人を参列者として招待することが多いです。（※コロナ禍では、大規模な葬儀は控える方が多いです。）
コロナ禍で一般葬を行うことはできます。葬儀社によって対応は異なりますが、2つの会場を繋げて広いスペースを確保したり、参列者に焼香してもらったら帰っていただいたりなど、三密（密閉・密集・密接）を避けるような方法が提案されるはずです。
コロナ禍で一般葬を行う場合は、次に該当するようなコロナ感染症対策を行いましょう。
【コロナ感染症対策】
・マスクを着用する
・アルコール消毒をする
・手洗いをする
・ソーシャルディスタンスを取る
・会話を慎む
・ドアや窓を開けて換気をする
（※コロナ禍では、「通夜振る舞い」や「精進落とし」の会食の場を控えることが多くなっています。）
日本消費者協会「葬儀についてのアンケート調査報告書」によると、一般葬の平均費用相場は、約148万円です。その他の形式の葬儀と比較すると葬儀費用が割高になります。
しかし、参列者からの香典で相互扶助が受けられるため、その他の葬儀費用と大差が出ることはないでしょう。
コロナ禍では、集団感染を懸念して一般葬が選ばれにくくなっています。しかし、2つの会場をつなげて広い空間を作ったり、焼香を終えた参列者から帰ってもらったりすることで一般葬も行えます。どのような形式の葬儀を行うかを、よく考えてみるようにしましょう。
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