新型コロナ禍での葬儀は帰省しても良い？早めの判断を
緊急事態宣言が6都府県に拡大されている中、新型コロナウイルスは再度感染拡大を続けています。遠方の親戚や、地元に住む家族が亡くなった時、帰省しても良いものか。たとえ現在体調が良くても、移動手段のこともあり、迷ってしまいますよね。
葬儀は「不要不急」ではない
葬儀は故人との最期の別れの場。一度目の緊急事態宣言下でも、「不要不急」にあたらないとされています。本来なら出席するに問題ないはずですが、「県外への移動」をためらい、帰省や参列を控えた方は多いようです。
「東京からは来ないで」地元から言われた場合も
大都市で感染が広がっていることを不安に思い、帰省を控えてほしいと言われたケースもあります。特に、県内に感染者がきわめて少なかった時期、第一の感染者を出してしまうことに対し、過敏になっていたという話もありました。
大都市に住んでいる＝感染者ではありません。しかし、自分が感染していないと言い切るのは簡単ではありません。感染拡大防止対策を怠らず、家族とも相談することが大切です。
喪主の意向を確認。欠席連絡は早めに
一番確実なのは喪主に問い合わせてみることです。ただ、遺族は葬儀間際は忙しいものなので、応答を求めすぎないよう気をつけましょう。欠席の判断をした場合、早めの連絡が肝要です。香典を送る場合、現金書留が一般的な方法です。最近は電子決済・銀行振込対応などのサービスを行っている企業も登場しています。
オンラインでの参加を行っている葬儀社も
近年、オンラインで法事や神事を行う様子がニュースになりました。元々は参拝の難しい高齢者や、過疎地域への取り組みでしたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて背曲的に行われるようになったようです。
その流れは葬儀においても同様です。通信環境を整え、オンラインでの葬儀参加を行う葬儀社も増えてきています。参列者が通信アプリなどで同席させてくれたというようなケースもありますので、どうしても参列したい場合、オンラインでの参加を検討してみるのもひとつの方法です。
大切なのは、亡くなられた方の最期を安全にお送りすること。お互いの安全と健康を留意して参列しましょう。
コンシェルジュの紹介
24時間365日対応。いざというタイミングだけではなく、将来の不安解消や、後々の相続のご相談も承ります。
最近では一日葬や直葬など、「できるだけ簡素に見送りたい」というご要望を特に多くいただきます。
しかし、「予算を抑えたい」「故人の遺志だから」という理由だけで深く考えずに決めてしまうと、思わぬトラブルが発生し、後悔や心労の残るお別れになりかねません。
葬儀の規模や内容の決定にあたっては、
故人様の遺志のみならず、ご親族の意向や、故人様の交友関係、菩提寺とのお付き合いなど、
様々な観点からじっくりと検討する必要があります。
私共「葬儀コンシェル」は、頂いたご質問・ご要望に的確にお答えするのはもちろんのこと、
お客様を取り巻く様々な状況・ご要望を整理しながら、最適なお別れの形を提案させていただきます。
「頼んでやってよかった。あの人も喜んでいると思う。」
そう言っていただけるよう、私達は、お客様に寄り添いサポートいたします。