日本では、1年間で約3.5万人が自殺で亡くなっています。もし、家族が自殺してしまった場合は、どのように葬儀を行うのでしょうか?通常の葬儀よりも、気をつけなければいけないことがあるため注意してください。この記事では、自殺者の葬儀における注意点と対策方法をご紹介します。
まず、自殺者の葬儀を行う場合の注意点をご紹介します。
病死で医師に見守られて亡くなったのではない限りは、警察が事件性はないか検視します。自殺の場合は、他殺ではないか検証されることも多いです。また、遺体や事故現場の状況に応じて、解剖する必要があります。
このような検視が行われるため、故人の遺体が戻ってくるまで時間がかかります。その結果、遺体が腐敗した状態で戻ってくることも多いです。
厚生労働省の調査結果によると、国内の年間死者数は約138万人です。その中で、自殺による死者数は約3.5万人となります。自殺による死因は、想像以上に少ないのです。そのため、自殺者の葬儀に対応できない葬儀社も存在します。
経験の少ない葬儀社に依頼してしまうと、トラブルが起きてしまう恐れがあるため、自殺者の葬儀実績を豊富に持つ葬儀社に依頼をしてください。
電車の路線に飛び込んで自殺をしたなど、状況次第では損害賠償金が請求されてしまいます。葬儀やお墓の臨時出費をした後に、損害賠償金が支払えないというトラブルが起きないように気をつけなければいけません。
次に、自殺者の葬儀を行う場合のポイントをご紹介します。
故人の遺体が戻ってきたら、葬儀社と打ち合わせを行います。可能であれば、信頼できる人に打ち合わせの同席を依頼してください。
自殺という不条理な別れを経験した遺族は、冷静な判断ができる状態ではありません。葬儀の打ち合わせで、何を話したいか覚えていない人も多いです。その結果、満足できる葬儀が行えなくなります。
このような事態を招かないためにも、信頼のおける人に葬儀の打ち合わせに参加してもらいましょう。
自殺の場合は、遺体の状態が悪いことが多いです。状態が悪化した遺体を見ると、とても辛い気持ちになるでしょう。また、葬儀参列者に死因が自殺であることがバレてしまいます。
しかし、エンバーミング処置(遺体に化粧や処置を施すこと)をすれば、遺体の状態を生前に近い見た目にできます。そのため、死因が自殺であることを隠せるでしょう。また、エンバーミング処置は、残された遺族の悲しみを軽くすることもできます。
大切な家族の自殺は、簡単に受け入れられるものではありません。しかし、故人が生前お世話になった方を招いて葬儀を行わなければいけない場合もあります。このような場合は、無理をせずに、信頼できる人に喪主の世話役を依頼しましょう。
喪主の世話役が、葬儀の開式と閉式の挨拶を務めることも可能です。深い悲しみで、喪主が務められないと悩んだ場合は、第三者に協力を仰ぎましょう。
自殺は、その他の死因とは異なります。警察が事件性はないか死因を調べるため、遺体が戻ってくるまで時間がかかります。また、死因によっては損害賠償請金を支払わなければいけません。また、自殺者の葬儀を行うべきか悩むこともあるでしょう。
このような悩みが出てきたら、葬儀コンシェルジュの方に相談をしてみてください。第三者機関であれば、的確なアドバイスをしてくれるはずです。
家族が自殺をしてしまった場合は、なかなか現実を受け入れられません。そのような中で、葬儀を行う場合は、信頼できる人の協力を仰ぎましょう。無理をしないことが大切です。葬儀のポイントを押さえて、落ち着いて準備をしてみてください。
24時間365日対応。いざというタイミングだけではなく、将来の不安解消や、後々の相続のご相談も承ります。
最近では一日葬や直葬など、「できるだけ簡素に見送りたい」というご要望を特に多くいただきます。
しかし、「予算を抑えたい」「故人の遺志だから」という理由だけで深く考えずに決めてしまうと、思わぬトラブルが発生し、後悔や心労の残るお別れになりかねません。
葬儀の規模や内容の決定にあたっては、
故人様の遺志のみならず、ご親族の意向や、故人様の交友関係、菩提寺とのお付き合いなど、
様々な観点からじっくりと検討する必要があります。
私共「葬儀コンシェル」は、頂いたご質問・ご要望に的確にお答えするのはもちろんのこと、
お客様を取り巻く様々な状況・ご要望を整理しながら、最適なお別れの形を提案させていただきます。
「頼んでやってよかった。あの人も喜んでいると思う。」
そう言っていただけるよう、私達は、お客様に寄り添いサポートいたします。