葬儀といえば、立派な祭壇、大きな会場といったシーンを想像されるかもしれません。
しかし近年の葬儀は、規模を小さくし、親しい人だけでお別れの時間を過ごすものが多くなってきました。
当記事では、数ある葬儀形態の中で最もシンプルな火葬式について解説をしていきます。
火葬式の流れ、費用の相場、メリットとデメリットをご紹介致します。
この記事のポイント
様々な葬儀の形がありますが、日本で一番多く行われているのが仏式と呼ばれる葬儀形態です。
お通夜、告別式という2日間で執り行う儀式が最も一般的で、全体の9割以上がこのスタイルで行われています。
それに対し、葬式は通夜や告別式といった儀式の部分を省略し火葬のみを行うスタイル。
最近では火葬式を希望する方が急激に増えています。
直葬や火葬式という言葉は、最近になってよく聞かれるようになった言葉のように感じるかもしれません。
しかし、昔から身元不明の方などについては火葬場に直行する形式をとっていました。
現在は、お金をかけたくないという経済的な要因から選択される方が多くなっています。
希望される方のニーズに合わせて、各葬儀社が低価格のプランなども用意するようになってきています。
簡素な葬儀形態の一つとして考える方が増えています。
火葬式は直葬の別名です。
オプションなどによって異なるように見えるものの、実際は火葬式は直葬の別名だといえます。
こ火葬式の流れ
火葬式の流れは上記の通りです。
通夜などの儀式、精進落としなどの会食を伴わないため、非常にシンプルなスケジュールとなっています。
日本では亡くなられてから24時間以内に火葬を行うことは法律で禁止されています。
そのため、亡くなられた日を含めて2日間の期間が必要になります。
病院で臨終を宣告されたら、遺体を搬送するために搬送を行ってくれる葬儀社に連絡を取ります。
この時点で、既に業者を決めていた場合は速やかに搬送をお願いできます。
しかしまだ決まっていない場合は、病院から搬送できる業者を紹介してもらいます。
ただし、火葬式の場合は業者が取り扱いをしていない業者もあります。
病院から紹介される業者の場合は対応していないところも多いです。
そのため、搬送を依頼するときにその旨を確認しましょう。
遺体の安置が終わったら、担当者と打ち合わせを行います。
会場の規模や通夜振る舞いの数量などを決定し、見積もりを作成してもらいます。
しかし、火葬式では斎場を利用することがなく、通夜振る舞いなどの会食を行いません。
そのため、あらかじめ用意されているプラン料金を確認するという形になるでしょう。
また、火葬式は葬儀社がプランに対応していない場合は、専門業者と比べて料金が割高になる可能性が高いです。
費用を節約するためにば、専門業者や対応したプランを用意している業者を選んだほうがいいでしょう。
通常納棺は、親族とスタッフで行われます。
しかし、火葬式の場合は全てスタッフが行うことも少なくありません。
棺に納める前のエンゼルケアも、病院で行ってもらったケアのみで済ませることが多いです。
遺体安置所を利用する場合、遺族は一度自宅へ帰るか、宿泊施設で出棺までの時間を過ごします。
専用の葬儀社では、安置所に併設して遺族の宿泊施設を用意しているところもあります。
時間に合わせて、遺体を火葬場へ搬送します。
火葬が終わったら、骨壷に骨を収骨し、最後に埋葬許可証を受け取り終了となります。
通常の葬儀では、収骨をした後に、初七日法要などを繰り上げて行うことが一連の流れになります。
しかし、火葬式を選択される方は、収骨後に法要を行なわずそのまま解散される方が多いです。
相場は15万円~20万円の費用で収まるものが多いです。
依頼する業者が専門業者かどうかなどにもよっても変わってきます。
一般葬が約100万円、家族葬が約50万円という相場を考えると、費用を節約できる葬儀の形と言えるでしょう。
病院から自宅や安置所へ搬送するとき、自宅から火葬場へ搬送するときの2回搬送料金がかかります。
相場では2~3万円程度になりますが、移動距離が長い場合は距離に応じて追加料金が加算されます。
通常の葬儀では、病院からの搬送は寝台車を使用し、火葬場への搬送は霊柩車を使用します。
しかし、火葬式の場合はどちらも寝台車を利用することが多いです。
基本的に棺は必ず必要なものになります。
遺体とともに焼却されるものなので、レンタルすることはできず買取になります。
一番質素なもので1万円から用意できるものがあります。
棺の素材や装飾によって料金が違いますが、平均の相場でも5~6万円といったものが多く利用されています。
火葬場に支払う金額は、公営施設か私営施設かによって変わってきます。
公営施設でも地域によって火葬料が違ってきますので、担当に確認した方がいいでしょう。
無料で火葬場を利用できるところから5万円くらいの火葬料がかかるところがあるようです。
また、火葬料についてはその後、役所に申請することで、補助金が支払われる場合があります。
そのため、スタッフに確認をしておくことで遺族の負担を抑えることが可能です。
遺骨を収骨するための骨壷も必要です。
骨壷の価格はそれほど高くなく、3,000円~20,000円の範囲で骨壷を決める人が多いです。
骨壷の場合も、棺と同様材質や装飾によって価格が変わってきます。
自宅に安置することができな場合、遺体安置所を借りる料金になります。
専門業者の中にはビジネスホテルのような外観で宿泊施設を併設しているところもあります。
遺族が宿泊施設を利用する時には、別途宿泊施設が必要か、安置所で宿泊できるかの確認をします。
宿泊施設がないのであれば別途施設を探さなければいけません。
どうしても最後に読経をお願いしたいという場合は、僧侶を呼んで読経をしてもらいます。
火葬式を選択する多くの方が、戒名などをつけません。
しかし、戒名をつけたり位牌を作成する場合は別途10~20万円程度の戒名料が発生します。
一番大きなメリットは、費用を大幅に節約できるというところになります。
通常の葬儀と比較すると、平均で5分の1の料金で火葬まで行えます。
また、通常ならば2日間のハードスケジュールをこなさなければいけません。
しかし、儀式や接客がなく、最低限必要なのは火葬場での立会だけなので、時間の節約もできます。
また、参列者がごく近い親族のみに限られることもメリットになるでしょう。
デメリットの多くは、葬儀の当日よりもその後にかかわってきます。
まだ火葬式に対して一般の認知が低いという現状があります。
そのため、終わった後に親族から、何故葬儀を行わなかったのかという不満が出るケースは多いです。
また、納骨の際、宗派によっては納骨を断られるというケースも出ています。
菩提寺がある場合は、納骨が可能かどうか確認してから葬儀の形態を決定しなければなりません。
火葬式を依頼する葬儀社を選ぶ際にも注意が必要です。
火葬式は費用が抑えられる反面、葬儀社にとっては利益が出づらいです。
そのため葬儀社の対応が雑だったり、最低限のものしかプランに含まれていないとういこともあります。
そしてオプションが必要になり、結果的に費用が増してしまうというケースも十分に考えられます。
どのような葬儀を選ぶかということについて、費用面は間違いなく大きなファクターでしょう。
この記事のポイント
火葬式は費用を大きく節約できるため、近年増加の一途をたどっています。
遺族への負担を減らすという観点からも、今後も増えていくことでしょう。
しかし周囲やお寺の理解を得られないなどのデメリットも多いため、慎重に検討せねばなりません。