自分の死後に社会の役に立ちたい！献体や臓器提供の手続き方法

臓器提供カードを身に着けている人を見かけたことはありますか？死後、少しでも社会の役に立ちたいという方が臓器提供を選択しています。世の中には、臓器移植をすれば、病気が完治できるという患者さんがいます。このような人の役に立つことができれば、幸せを感じられるでしょう。

しかし、多くの人に臓器提供の手続き方法は知られていません。実際に、どのような手続きをするのでしょうか？この記事では、臓器提供の手続き方法について分かりやすく解説します。

献体とは

献体は、医学や歯学などの研究や教育の発展のために、自分の遺体を無条件、無償で大学や研究所に提供することです。主に解剖学の実習などで遺体は利用されて、医学生の教育に役立てられます。

献体として遺体を提供するためには、亡くなられた本人の意思だけではなく、家族の同意も必要となっています。

臓器提供とは？

脳死後に、臓器を摘出して移植を待つドナーに提供するのが臓器提供です。提供可能な臓器は腎臓、心臓、肝臓、膵臓、腸、肺、骨、骨髄、皮膚、角膜などがあります。

献臓器提供の場合は、本人の意思が確認できれば家族の同意は必要ありません。本人の意思が確認できない場合は、家族の同意を得ることで臓器提供が可能になります。

献体の手続き方法

献体登録を希望する場合には、どうすれば良いのでしょうか？ここでは、献体登録の手続きの流れについて解説します。

申込書の記入

住居地の都道府県にある医科大学や歯科大学などで手続きを行います。献体の申込書に必要事項を記入、捺印して提出します。献体登録の場合は、家族の同意書が必要となるので、同意書も提出してください。

献体登録証の発行

登録が完了すると、申込先から献体登録証が発行されます。登録証には申込先への連絡方法などが記載されています。そのため、大切に保管するか、身に着けておきましょう。

献体

登録者が亡くなったら、献体登録書に記載されている連絡先に問い合わせます。葬儀の日程をお伝えして、終了時間にご遺体を引き取りに来てもらいます。

遺骨の返却

遺体が解剖実験などで役立てられた後は、火葬されて、遺族の元へ遺骨が返却されます。遺骨が返還されるまでの時期は、通常ならば1～2年、長ければ3年以上。遺体の火葬費用や移送費用については、各研究所や教育機関が負担してくれます。

臓器提供の手続き方法

臓器提供を希望する場合は、インターネットでの登録が簡単です。実際に、臓器提供の手続き方法について解説します。

仮登録を行う

日本臓器移植ネットワークのHPにアクセスします。仮登録の申し込みページで、住所や氏名、年齢、提供可能な臓器などの必要事項を記入して、個人情報を送信します。これで仮登録が完了です。

本登録を行う

仮登録の完了後、記載した住所に仮登録証が郵送されます。仮登録証に印刷されているIDとパスワードを入力してログインすることで、本登録が完了します。

臓器提供をする

故人が亡くなったら、臓器提供をします。臓器提供後は、傷口は縫合してもらえて清潔なガーゼで覆われている状態で戻ってきます。臓器提供後に葬儀が行われることが、献体との大きな違いです。

また、一定の年齢を超えた場合、臓器を提供できなくなる可能性があります。一般的には、心臓は50歳以下、肺は70歳以下、腎臓は60歳以下でなければ、臓器提供はできません。

献体や臓器提供も選択肢の1つ

近頃は、自分の死後について考えて生前整理をする人が増えています。どのような葬儀を行うか？どのようなお墓に入るか？エンディングノートに書き留める方もいますが、献体や臓器提供も選択肢の1つです。死後に社会の役に立てることを喜びに感じられる方は、選択肢として考えてみてください。