葬儀の流れ

海外(遠隔地)で死亡した場合の葬儀手続きの流れについて

海外(遠隔地)で死亡した場合の葬儀手続きの流れについて

海外旅行や海外出張先で亡くなる方がいます。大きく異なる環境に体が慣れずに疾病を患ってしまったり、偶発的な事故に巻き込まれてしまったりなど、さまざまな理由で死に至っているのです。

もし、身近なご遺族が海外旅行や海外出張中に亡くなった場合は、どのように葬儀を行うのでしょうか?この記事では、海外(遠隔地)で死亡した場合の葬儀手続きの流れについて分かりやすく解説します。

海外(遠隔地)で死亡した場合の葬儀手続きの流れ

まずは、海外で死亡した場合の葬儀の流れをご紹介します。

在外公館に連絡をして今後の流れを把握する

故人様が亡くなった現地の病院や警察が、在外公館に連絡。その後、ご遺族宛てに故人様が亡くなったことが知らされます。在外公館に、葬儀を行うための流れを把握して、搬送手配や葬儀手配を進めることになります。

在外公館は丁寧に葬儀までの流れを説明してくれるため、不安なことがあれば質問をしておきましょう。

ご遺族は現地に渡航する

海外で故人様が亡くなった場合は、故人の身元確認のためにご遺族は現地に赴かなければいけません。身元確認が取れて、医師や監察医が死亡診断書を出せるのです。

場合によっては、現地が紛争などで危険な地域である場合があります。このような場合は、現地に赴くことはできず、在外公館や外務省に委託することになります。

日本へ搬送するための手続きを行う

故人様を搬送するための手続きを行います。また、葬儀を執り行うためには、以下の書類が必要になるため揃えておきましょう。

【必要書類】
故人様のパスポート
死亡診断書(※現地の医師や監察医が発行したもの)
防腐証明書
埋葬許可証(火葬許可証)

エンバーミング(防腐処置)をする

火葬をせずに、ご遺体のまま搬送する場合はエンバーミング(防腐処置)を行います。航空機で搬送することになりますが、ドライアイスは使用できません。そのため、エンバーミングをして、遺体が腐敗しないように施術をしてもらいます。

遺体を搬送する

国外から国内に遺体を搬送してもらったら、葬儀会場まで遺体を送ってもらいます。葬儀会場から空港までの距離が長いと、搬出費用が高くなります。このような場合は、送迎専門業者を活用するようにしましょう。

※搬送の流れをご紹介しましたが、搬送費だけでも100~150万円程度します。

海外(遠隔地)で死亡した方の葬儀を行うコツ

海外(遠隔地)で故人様が亡くなられた場合は、手続きの労力や経済的負担が重くのしかかることは理解して頂けたと思います。実際に、海外で死亡した方の葬儀を行う場合は、どうすればよいのでしょうか?ここでは、海外で死亡した方の葬儀を行うコツをご紹介します。

海外旅行保険の補償を受ける

海外旅行や海外出張をする場合の、万が一のトラブルに応じて海外旅行保険に加入している方は多いです。

保険によって、補償内容は異なりますが、傷害死亡や疾病死亡が補償項目にある場合は保険金が下ります。これらの保険金を搬送費に充当することで、経済的負担を減らすことができます。

空港に近隣にある搬送業者を手配する

海外から搬送された遺体は、葬儀社が葬儀会場まで搬送してくれます。しかし、会場から空港までの距離が長く往復するまで時間がかかる場合は、搬送料金が跳ね上がるので気をつけてください。

空港から葬儀会場までの搬送だけをしている専門業者も存在します。このような業者を利用して、移動距離を短くすれば、トータル費用は抑えられます。

複数の葬儀会社を比較・検討しておく

搬送費を含めた葬儀費用を安く抑えたい場合は、複数の葬儀会社を比較・検討してみましょう。各社でプラン内容や料金は異なります。

複数社を比較してみることで、コストが抑えられるケースも多いです。そのため、訃報を聞いたら、複数の葬儀会社を比較・検討しておきましょう。

海外(遠隔地)で死亡した場合の葬儀手続きを覚えよう

海外旅行や海外出張先で、ご家族が亡くなった場合は、どのように対処していいか不安に感じるものです。しかし、葬儀までの流れを把握しておけば、落ち着いて対処できるようになるでしょう。海外から国内に遺体を搬送する場合は、料金が高くなります。そのため、この記事を参考にしながら、手続きを進めてみてください。

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最近では一日葬や直葬など、「できるだけ簡素に見送りたい」というご要望を特に多くいただきます。
しかし、「予算を抑えたい」「故人の遺志だから」という理由だけで深く考えずに決めてしまうと、思わぬトラブルが発生し、後悔や心労の残るお別れになりかねません。

葬儀の規模や内容の決定にあたっては、
故人様の遺志のみならず、ご親族の意向や、故人様の交友関係、菩提寺とのお付き合いなど、
様々な観点からじっくりと検討する必要があります。

私共「葬儀コンシェル」は、頂いたご質問・ご要望に的確にお答えするのはもちろんのこと、
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